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研修 育成

人材育成の一環である教育研修の基礎知識

投稿日:2018年11月16日 更新日:

企業が保有している資産の中には物やお金、情報などがありますが、最も重要な資産とされているのが「人」です。社内の「人」が育てば競争力をアップさせることができ、会社の利益を最大化することも可能になるのです。そこで競争化社会で勝ち抜くためにも経営戦略に欠かせない、人材育成やその中の一環でもある教育研修について解説します。

1. 人材育成や教育研修とは?

人材育成とは企業に貢献することが出来る人材を育てることで、単純に勉強や訓練をして必要なスキルを身に付けるのではなく、主体制や自立性を持った社会人を育て上げます。一般的な能力の向上を目的として、会社の業績向上や社員一人ひとりが自分の持っている能力を発揮出来るようにするのが目的です。スタッフ一人ひとりの能力を最大限に引き出すことで、仕事に必要不可欠な知識や技術を身に付けられます。適材適所で能力を発揮させることもでき、会社の利益にも繋がるのです。

人材育成の一環でもある教育研修は、会社の競争力を高めることを目的に人材を育てます。

人事部が行う業務の一つでもあり、社内で教育施設や研修施設を所有していれば人事部門が管理を行うこともあるでしょう。人事部が独自に研修方法を考えるケースもありますが、大企業で社員が多い場合や中小企業で人事スタッフが足りないとき、また自社では知識・ノウハウ等が補いきれないなどというときは、人材育成・人材教育のプロフェッショナルである研修会社のプログラムを利用することもあります。新入社員の研修はもちろんのこと、営業職やマネージャー研修、企画部門など職種によって教育研修の内容は違います。

現代の日本では終身雇用制度や年功序列などの社会構造が崩れ始め、競争が激化しています。また少子高齢化によって人材確保も難しくなり、企業にとっては教育研修を行って社員のスキルを高めることで競争に勝ち抜こうとしているのです。効果的に人材を使うことが出来ない会社は採用力が下がってしまったり、社員の流出が抑えられなかったりと悪循環に陥ることがあります。

ですから教育研修はこれからの経営戦略の一つとして、企業が組織的に取り組むことが求められているのです。

2. 教育研修の種類

教育研修の種類には階層別、職種別などがあります。階層別は新入社員や若手・中堅社員、リーダー、課長、部長、本部長等の役職によって分けられていて、そのポジションに合った教育や研修が行われます。

新人研修では社会人としての基本的なルールや心構えなどを学びます。管理職の研修になると部下との関わり方や会社の資産の管理、設備の管理方法や情報統制など様々な分野を習得します。職種別は事務職や営業職、接客業など業務の内容によって分かれているのが特徴です。営業職では売り上げを伸ばす方法や、コミュニケーションの取り方など仕事に役立つ知識を勉強するのです。

職種別や階層別に行われる教育研修の目的には、そのポジションに合った能力を身に付けることがあります。平社員だった人物が突然大勢の部下を抱える役職に就いたとき、今までの仕事とは大きく違ってきます。自分に任せられた仕事をこなすだけでなく、自分のチームの管理をしながら部下の仕事の進み具合や状況もチェックしなければなりません。問題が起こった場合にはどのように解決するのかといったマネジメント能力も必要となるのです。

役職に就く前にあらかじめ教育研修を行っていれば仕事を始めたときに応用がききます。教育研修で一般的な考え方も学ぶので、社員によって習熟度のバラつきも少なくなるでしょう。

3. 成功させるための重要なポイント

人材育成や教育研修を成功させるためのポイントには、社員の自発性を促すことが挙げられます。人材育成の成果はすぐに発揮されるものではないので、持続するモチベーションがあることが大切なのです。

何も考えずに人材育成をしていては意味がなく、勉強や知識の詰め込みを押し付けていると社員のモチベーションの低下にもつながります。どのような目的があって、その研修をこなすとどの様な成果が得られるのかをきちんと説明し、目的や目標を共有することでモチベーションは上がりやすくなります。

目標を掲げればそれを達成するために努力し、学習意欲の向上にもなるのです。学びやすい環境づくりもポイントで、自習が出来る環境を整えて継続して勉強が出来る工夫をします。仕事と学習を両立させたい社員は勉強することが出来る時間を与えるために勤務時間をセーブしたり、資格取得のためのテキスト代を免除したりと学習支援を会社全体で行うのも良いでしょう。学びやすい環境を整えれば意欲の高いスタッフも増え、優秀な人材の定着にもなります。

計画づくりも重要なポイントで、経営理念や教育方針を具体化した内容にします。そして目の前にある課題だけでなく、将来的に必要となるスキルも含めて短期から中期の人材育成の計画を考えていきます。

4. まとめ

人材育成の中でも競争に打ち勝つことが出来る人材を育てるのが、教育研修です。社内での研修の他に外部のセミナーや通信教育なども活用し、社員一人ひとりの競争力を高めます。

また社会人としての常識やスキル、マナーを同時に身に着けることができ、将来的に会社に貢献出来る人材を育てられるのがメリットです。それぞれの目的に応じたプログラムを作成し、自ら勉強が出来るような環境づくりもすることが大事です。

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サプラボ編集部

Kazue OSAWA | サプラボ編集長。IPO準備のITベンチャー企業にて管理部門の構築・育成、大手エンタメ企業にて既存人事部の業務改革・改善を手掛ける。人事業務全般に知見が深い人事のプロフェッショナル。人事部門の構築・育成が得意。

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